無効とされない遺言書の書き方

あなたがご自身で遺言書を作成されたのであれば、その遺言書は自筆証書遺言となります。自筆証書遺言が有効に成立するためには、いくつかの条件を満たす必要があります。

①遺言書を作成したものが自分で自筆しなければなりません。
パソコンを使って本文を作成したり、代筆してもらったりすることはできません。ただし、2019年1月13日以降に作成した自筆証書遺言については、財産目録をパソコンで作成したり、登記簿や通帳のコピーを用いたりすることができます。

②作成した日付を記載しなければなりません。
和暦でも西暦でも構いませんが、いつ書いたのかが特定できるように年月日を自分で記載します。例えば「令和元年7月吉日」というような記載方法では、それだけで無効とされてしまいます。

③署名・押印をしなければなりません。
本文を記載したら、忘れずに署名をしましょう。また、押印を忘れてしまっても無効となるため必ず押印しましょう。実印でなくても構いませんが、その遺言書が本物かどうかでもめる可能性があるため、実印を押すのが望ましいといえます。

④訂正した際には、署名し訂正印を押さなければなりません。
新たに財産を書き加えたり、記載してあった内容を変更したりする際には、適切な方法で訂正をしなければなりません。これを怠ると、無効になってしまう可能性があります。遺言書の内容を書き換えるのであれば、訂正ではなく最初から作り直すほうが確実です。

作成した遺言書は封筒に入れて、遺言書の作成に用いた印鑑で封印をします。亡くなった後に遺言書を発見した人は、家庭裁判所で検認の手続きを行って開封する必要があるため、その旨を封筒に記載しておくといいでしょう。
遺言書に書かれた内容が、誰にでもわかりやすい記載になっている必要があります。遺言書があることでかえって争いを生む結果になっては意味がありません。その内容についてもしっかりと検討してから、遺言書の作成を行うようにしましょう。