リクルートが発表した転職時の賃金変動状況によると、2022年４～６月期の「前職と比べ賃金が１割以上増加した転職決定者の割合」は32.7％となった。新型コロナ感染が拡大を始めた2020年１～３月期を起点に大きく水準を切り下げたが、翌年2021年１～３月期には概ね感染拡大前の水準近くに復し、足元2022年４～６月期は、そこから更に伸長を続けており、集計を始めた2002年４～６月期以降の最高値を更新している。

職種別にみると、「ＩＴ系エンジニア」は、2022年４～６月期（以下同）の「前職と比べ賃金が１割以上増加した割合」は37.2％。2019年頃より幾分減速感がみられていたが、2021年は上昇基調に復し、2021年４～６月期には感染拡大前の最高値を更新（当統計の始点である2008年４～６月期以降の最高値）、足元 2022年４～６月期はそこから更に伸長を続けており、最高値を更新している。

「機械・電気・化学エンジニア」は、「賃金が１割以上増加した割合」は27.5％。2019年以降、下落基調が続いていたなか、2020年10～12 月期を底として反発、以降は上昇基調に復し、2022年４～６月期は、2018年頃の水準にまで回復。「営業職」は、「賃金が１割以上増加した割合」は31.6％。新型コロナの感染が拡大を始めた2020年１～３月期を起点に大きく水準を切り下げた後、2022年４～６月期は再度、感染拡大前の水準に復している。

「事務系専門職」は、「賃金が１割以上増加した割合」は 31.1％。2017年以降、幾分弱めの動きが続いていたなか、新型コロナウイルスの感染拡大も重なり、2020年頃にかけては幾分水準を切り下げた。その後、2021年４～６月期以降は急激な上昇基調に転じ、2021年10～12月期は、最高値を更新（当統計の始点である 2008年４～６月期以降の最高値）、足元 2022 年４～６月期も引き続き高い水準を維持している。

「接客・販売・店長・コールセンター」は、「賃金が１割以上増加した割合」は40.5％。新型コロナの感染が拡大を始めた2020年１～３月期を起点に大幅に水準を切り下げたが、その後は2020年７～９月期を底として反発、以降は上昇基調を続け、2021年７～９月期には過去最高値を更新（当統計の始点である2008年４～６月期以降の最高値）、足元2022年４～６月期も引き続き高い水準を維持している。

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リクルート:2022 年 4－6 月期 転職時の賃金変動状況

（タックスコム提供）